５年ほど前に自分も会社の先輩にお勧めされて、初めて“ふるさと納税”をしようと思いました。ただ、ふるさと納税をしようと思ってから、実際にするまで１年かかりましたが、１度すれば簡単です。ほんとに１度ふるさと納税をすると、毎年やらない理由が直ぐになくなります。そんな自分が少しでも多くの人にふるさと納税を利用して貰いたいので、この記事を書いています。
最初のきっかけが踏み出せない人が大半なんだと思うので、説明したいと思います。
ふるさと納税をわかりやすく要約
- 自身の寄付金額上限まで買い物（寄付）をする。
- 商品(返礼品)を受け取る。
- 申告(ワンストップ制度or確定申告)する。
※ふるさと納税は、たったこれだけの内容です。
メリット
- 返礼品の受け取りで食材やクーポン券等が貰えること。
- クレジットカード払いにすると、納税しているにもかかわらず、クレジットカードのポイントがもらえること。
デメリット
- 自己負担額2,000円必要。
その他
- まったく減税・節税にはなりません。
- 後で必ずワンストップ制度の利用or確定申告が必要です。申請・申告しないと、そもそも還付・控除が受けられません。
- 住宅ローン減税を利用する場合は、初年度は確定申告をして、次の年からはワンストップ特例制度を利用した方が全額住民税からの控除ですので、確定申告をすることにより、ふるさと納税の所得税控除による課税所得の上限額の減少が無いため、ふるさと納税と住宅ローン減税を同時にしても最大限の控除が受けられます。
もし、確定申告と聞いて拒否反応が出た人は、ワンストップ制度の利用をおすすめします。届いた書類に記入して、自治体へ返信するだけです。ただし、ワンストップ制度は最大５自治体まで利用ができます。その都度、各自治体への返送手続きが必要です。
返送に関して、寄付をした自治体から「寄付金税額控除に係る申告特例申請書」の用紙を取り寄せて必要事項を記入し、個人番号確認書類と一緒に返送が必要です。
控除される金額は？
ふるさと納税では、自身の寄付した合計金額のうち、寄付金上限額から自己負担額2,000円を引いた部分が控除されます。※上限金額は自身の課税所得により違います。
また、控除額は同じですが、申告方法の違いで還付・控除のされる対象が変わってきます。
例えば、10,000円を寄付した場合
確定申告では、自己負担額2,000円を引いた8,000円に対して、その年の所得税の還付（10％）で800円が振り込みされ、翌年度の住民税から7,200円が控除されます。合わせて8,000円。
ワンストップ制度では、自己負担額2,000円を引いた8,000円の全額が翌年度の住民税から全額控除されます。
住民税が控除されるタイミングは？
住民税は毎年4～6月の給与により6月に確定します。その後に「住民税決定通知書」が届きますので、その通知で控除額を確認してください。
会社員は、会社から渡される「給与所得等に係る特別市（区）民税・県（都・府・道）民税 特別徴収税額の決定通知書」の税額控除額の欄、もしくは寄付金税額控除額の欄に控除額が記載されています。
楽天市場でふるさと納税をするタイミング
ここまで見て気になった方へ、自分が毎年している具体的なことを書きます。ほんとにタイミングはすごく重要で最大限の還元ポイントをもらうことが重要です。
楽天ポイントを最大限頂きたいので、下記のキャンペーンが行われるタイミングにふるさと納税することが大事です。
- お買い物マラソン（買い回りで+１倍）
- ５と０の付く日（+２倍）
- ダイヤモンド会員のみ水曜日（＋１倍）
- 楽天がスポンサーチームが勝ったら倍（＋1倍ずつ）
楽天市場で“ふるさと納税”を検索して、対象商品の5,000円～10,000円あたりの金額を５自治体以上選び、“買い回り”の倍率が多くなるようにして購入します。
全てのキャンペーンがマッチする日がベストですが、正直なかなか難しいです。年に数回しかありません。ただ、少しでも重なるとポイントの還元率が１５％とか超えてきますので、粘り強くタイミングを見極めて頑張りましょう♪
以上
『やらなきゃ損です。ふるさと納税をわかりやすく解説』でした。
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